東京アンテナ工事株式会社
 

共同アンテナ(自主共聴)施設の管理組合様へ

テレビ共聴施設の保守

8月22日のデジタルテレビライフがやってきた(NHK)、第5回「どう進める?ビル陰地域の地デジ化」に出演。
平成22年8月15日の宣伝会議に掲載されました。
平成22年8月12日のやじうまプラス(テレビ朝日)に出演しました。
平成22年8月7日の新・週刊フジテレビ批評「東京スカイツリー」メリットと役割は?に出演。
平成22年7月24日の新・週刊フジテレビ批評(フジテレビ)、「都内集合住宅の地デジ化実態」出演。
平成22年7月17日のデジタルテレビライフがやってきた(NHK)、第4回「アンテナチェックはお済みですか?」出演。
平成22年4月30日のやじうまプラス(テレビ朝日)に出演しました。
平成22年4月19日の上柳昌彦のお早うGoodDay(ニッポン放送)に出演しました。
平成22年4月15日の宣伝会議に掲載されました。
平成22年3月29日のスッキリ!!(日本テレビ)に出演しました。
平成22年3月28日のバンキシャ(日本テレビ)に出演しました。
平成22年3月26日のはなまるマーケット(TBS)に出演しました。
平成22年3月11日のNEWSリアルタイム(日本テレビ)に出演しました。
平成22年2月25日の毎日新聞朝刊に掲載されました。
平成22年1月27日のNHKジャーナルに出演しました。
平成21年12月07日の日経ビジネスに掲載されました。
平成21年10月16日のスーパーJチャンネル(テレビ朝日)に出演しました。
平成21年10月13日のズームイン!!SUPER(日本テレビ)に出演しました。
平成21年8月5日の読売新聞朝刊に掲載されました。
平成21年7月24日の東京新聞朝刊に掲載されました。
平成21年5月28日の報道ステーション(テレビ朝日)に出演しました。
平成20年7月25日の日本経済新聞朝刊に掲載されました。
平成20年7月16日の中日新聞朝刊に掲載されました。
平成20年7月15日の東京新聞朝刊に掲載されました。
外国人観光客のためのTOKYO SKY TREE PICTURESを作成しました。
外国人観光客のためのTOKYO SKY TREE FAN CLUBを作成しました。
 

共同アンテナ(自主共聴)施設※の管理組合様へ:東京アンテナ工事(株)

地デジ改修と保守:東京アンテナ工事(株)

※共同アンテナ(自主共聴)施設とは、マンションなどの建物内部のテレビ共同受信設備でなく、地形による難視聴などの解決のために 高台やパンザマストに共同アンテナを設置して、施設利用者自らが施設の保守・運営を行っている共同受信施設を指します。 アンテナ共聴、共同アンテナ、テレビ共同受信、テレビ共聴、共聴アンテナ、テレビ共同聴視施設、テレビ共同アンテナ施設、共聴施設、テレビ難視聴地域、自主共聴施設、辺地共聴施設整備事業、その他

上記施設を管理されている、管理組合殿、共聴組合殿、共視組合殿...東京アンテナ工事(株)は上記施設の維持管理業務を行っている会社です。

典型的な共同アンテナ(パンザマスト)とマンション屋上の受信点設備。
弱電界地域の場合、指向性を鋭くしたり安定受信させるためにスタックを組むことが多い。
左は共架されている増幅器(アンプ)。右は分配器(タップ)。地上高6m位。
通常、道路上では東京電力柱やNTT柱と契約(電柱使用料、有料)して共架している。
加入者宅の軒下などに取り付けられる保安器。1分岐タイプや2分配タイプもある。写真は通常タイプ。
保安器を責任分界点としています。
鋼管柱(グリーンポール)も用途は、電源柱と共架柱に分かれます。もちろん兼用している場合もあります。
電源柱でAC100VからAC30Vに変換して、同軸ケーブルに重畳して増幅器に電源を供給しています。


自主運営の共聴組合様のコンサルティング(ご相談)をお受けしております。
自主運営の共聴組合様(電波障害施設や難視型共聴施設)からの問い合わせが増えております。個別での地デジの受信の可否、改修、老朽化、組合費との収支、撤去費用、代替え案、個別アンテナ受信...、いよいよ本格的に考える時期が来ているのではないでしょうか?組合員様の中にもデジタルテレビをご購入された方がいらっしゃるのではないでしょうか??すでに地デジ導入工事を実施された共聴組合様もあります。もうそんなに先の話ではありません。2011年7月24日(あと 日です。)の件、ご相談ください。
弊社は1,000施設以上の共聴施設の施工及び保守業務を行っています。
おかげさまで東京タワーと同じ年令の50周年を2008年に迎えました。

ビル陰とは...(共聴施設の種類と呼び方についてのご説明)
建設用語で建造物による電波障害施設のことを「ビル陰(都市難視聴解消施設)」と呼びます。
類義語の「共同アンテナ(MATV(Master Antenna Television)」は広義で、1本のアンテナを複数で共有していれば全て「共同アンテナ」に含まれますので、例えば、集合住宅の屋上のアンテナをその集合住宅内の各戸で共用しても「共同アンテナ」となります。ほとんどが「共同アンテナ」では区別がつかないので、業界では集合住宅内のアンテナ設備を「ビル共」、電波障害施設などのフィールド共同聴視施設を「共聴」と呼びます。
共聴」とは、CATV(Common Antenna TeleVision:シーエーティーブィ)のことで、ケーブルテレビ(Cable TV)の訳として使われる以前からあった用語です。(1980年代後半の第2次CATVブーム以前は、ケーブルテレビを「都市型」、電波障害施設を「電障、またはビル陰」と呼んでいました。)
テレビの電波を電柱や自立柱を使用して広範囲にケーブルで伝送している施設は、全て「共聴」であり、「ビル陰」と「ケーブルテレビ」と「辺地(地形等による難視聴解消施設)」に大別されます。(その他に計画都市などで「共聴」を構築しているケースもあります。)
> ※規模の大小はありますが、設備的・技術的にはほぼ同じですので、どちらもテレビ共聴専門業者が施工・保守を行っています。

----------------電波障害ページ改編のお知らせ(ここから)----------------

特選リンク:電波障害調査業務
上記は弊社ホームページの中でも1、2位を争う人気ページとなっております。建設業のプロの方から一般の方まで幅広く好評を頂いております。是非、ご覧下さい。電波障害に関係する建築確認・指導要綱他各都道府県版や特殊建造物の調査や地上波デジタルの電波障害調査の情報があります。

特選リンク:電波障害対策工事
実際に電波障害が発生した場合の対策工事の手順を解説しています。地デジが開始されてから対策手法も変わってきています。

特選リンク:ビル陰の共同受信施設※を保有・運営されている皆さまへ
特選リンク:共同アンテナ(自主共聴)施設※の管理組合様へ
ビル陰用と自主共聴用の2種類に分類しました。
施設を保守管理されている管理組合様・管理会社様・ビルオーナー様のためのページです。2011年7月24日のアナログ停波以降についてのご相談を受け付けております。電波障害施設を「どうしようか?」とお考えの保有者様への情報として、電波障害施設内、或いは共聴施設内のデジタル受信状況調査(既存の「施設設置範囲内でデジタル地上波が個別アンテナ受信できるかの調査」)の情報やビル陰の共同受信設備を保有・運営されている皆さまへ/総務省とビル陰の共同受信設備でテレビをご覧の皆さまへ/総務省の超有名リーフレットがあります。既設テレビ電波障害施設のデジタル化や廃止に関する情報を順次公開しています。

----------------ここまでページ改編のお知らせでした。----------------

テレビ共聴施設の地デジ化アップグレードを実施した場合

アンテナの無い街


テレビ共聴施設の地上波デジタル改修工事
写真は千葉県印西市のテレビ共聴施設(戸建:約600棟)の地上波デジタル追加工事です。全戸加入なので個別アンテナはありません。250MHz→770MHzのスパンコンパチブル増幅器を使用※しております。(平成19年6月竣工)
※狭帯域施設の増幅器の位置を変更せずに、高出力の増幅器に変更する工法。同軸ケーブルの張り替え工事が発生しないため、全面改修(リニューアル)よりも安価に地上波デジタル放送対応の共聴施設にグレードアップできます。

→改修方法の種類


各戸個別アンテナ受信の場合

アンテナだらけの街

地上波デジタルのアンテナ受信
オンエアでの受信状況が良好になると、アンテナ受信がアナログ開始直後の50年前と同様位に増えるのではないかといわれています。地デジはアナログに比べて電波障害に強いとされており、アナログでは電波障害であったが、デジタルでは解消となるケースが増えると考えられています。

戸建アンテナ工事の解説は戸建住宅の地デジ相談窓口にあります。


自主共聴施設を「どうしようか?」とお考えの保有者様へ

今後の施設運営について(1)

地デジなら個別受信が可能かもしれません。まず電波障害施設内でのデジタル受信状況調査を実施しましょう。
地デジ受信可否調査(=地デジ受信状況調査、地デジフィールド調査)のご案内
「施設設置範囲内でデジタル地上波が個別アンテナ受信できるかを調査して欲しい」とのご相談を多くお受けしております。
弊社では、共聴施設内でのデジタル地上波の受信状況調査(地デジフィールド調査/地デジ受信状況調査)をお奨めしております。
調査方法や費用などについては、弊社営業担当者からご説明させていただきますので、是非お問い合わせ下さい。

ご質問.デジタルになると電波障害は無くなるの?

ご回答.いいえ。無くなりません。
ただし、強電界地域(電波が強い地域=東京タワーから近い地域)においてはアナログ地上波の電波障害範囲に比較してかなり狭くなるといわれています。したがってアナログ地上波では電波障害であったが、デジタル地上波では電波障害を受ける前と同様に各家の屋根の上に個別アンテナを設置すれば受信できる(=電波障害が解消できる)というケースが多くなると考えられています。

トータルサポートの東京アンテナ工事
調査したからといって安心できません。調査後こそ、肝心です。調査後のコンサルティングも電波障害(調査・設計・施工・保守)を一式でトータルサポートしてきた東京アンテナ工事なら安心です。
フロー(流れ):地デジ受信状況調査→調査結果および対策方法の検討→コンサルティング→改修工事または撤去工事。フローチャートの最大のポイントはご存知のように2011年7月24日となりますので、大体のイメージは湧くのではないでしょうか?(地デジ受信可否調査の弊社提案書
電波障害の線路図の例です。建造物屋上にアンテナを設置して、東京電力柱やNTT柱を共架して各戸に分配されているのが一般的です。



テレビ共聴施設の保守

今後の施設の運営について(2)

1.共聴施設内のデジタル受信状況調査
→東京アンテナ工事(株)へ
2011年7月以降のテレビ電波障害施設の保守メンテナンスを考える上でも必須と考えられています。調査以降の方針決定などトータルでサポートしてくれる調査会社をご選択されることをお奨めいたします。
電波測定車は、路上で周辺建物と同等のアンテナ高までポールを伸ばして、その地点の受信状況を測定します。

地デジの波形です。左はスペクトラムアナライザー、右はソフトウェアに取り込んだ状態です。マルチパス(反射波)が飛び込むと台形の上底部分が大きく波打ちます。(リップル)地上デジタルは端子電圧も重要ですが、信号品質もかなり重要です。ギリギリ映っているのと余裕度(マージン)があって映っているのとでは雲泥の差です。
正しい調査を実施されることをお奨めしております。

2.保守メンテナンス
→東京アンテナ工事(株)へ

写真は電波障害施設の幹線増幅器の電源部交換です。地上高7mぐらい。
高所作業車の使用ができない場所ではハシゴを使用して作業を行います。

3.地デジ改修工事、増幅器交換工事、ケーブル張り替え工事、計画修繕
→東京アンテナ工事(株)へ

写真は、デジタル地上波用チャンネルプロパーアンプです。単チャンネル毎の調整が可能なため遠距離受信や大規模施設に効果を発揮します。新設はもちろん、既設アナログ施設にデジタル地上波を混合して伝送する場合にも使用することができます。サイマル放送(アナログとデジタルの両方を受信している)期間中では、アナログ地上波用チャンネルプロパーアンプとデジタル地上波用チャンネルプロパーアンプの2台が設置されるケースが多くなります。(写真の左側は既設のアナログ地上波用チャンネルプロパーアンプ(設置後、約20年)です。)

4.道路占用更新業務(国道、都道、区道、市道...)
→東京アンテナ工事(株)へ
各諸官庁により異なりますが、道路占用は最長で5年。占用料は電波障害施設(営利を目的としない(非営利))の場合、減免となるケースが多いが、国道は有料の場合が多い。更新手続きは占用期間満了前に。失効すると不法占用となるので注意。

5.共同溝、溝渠、埋設、地中化、電線共同溝、供給管...
→東京アンテナ工事(株)へ
無電柱化、無柱化とも呼ばれ、特に都市部で電線共同溝化が進んでおり、C.C.BOX方式という施工方法が主流。

道路管理者と警察の許可を受けての公道掘削工事。施工者は弊社です。
都市部では無柱化に伴い、大規模な埋設工事が増える傾向にあります。

6.電柱移設、支障移転、電線施設設備変更(電信柱、電力柱)
→東京アンテナ工事(株)へ
電柱は、老朽化のため建て直したり、移動することが多い。電波障害施設もそれに伴い、共架位置を変更する等の工事が必要となります。

7.地上高調査(諸官庁道路管理課)
→東京アンテナ工事(株)へ
横浜の事故が発端となり、全国規模で調査が発生している。老朽化以外でも前段の電柱移設などが行われていないと、ケーブルが垂れ下がって必要な地上高が確保できないこともあります。

8.定期点検
→東京アンテナ工事(株)へ
定期点検(保守点検)を毎年、実施することをお奨めしています。

屋外に設置してある機器がサビてしまうとこんな感じになります。

鳥害対策が必要となることも...。

9.撤去工事
→東京アンテナ工事(株)へ

10.よくわからない、相談したい
→東京アンテナ工事(株)へ
東京アンテナ工事(株)会社概要をご覧ください。



各デジタル地上波中継局のエリアマップ

2008年12月16日開局!!
上記は君津中継局(千葉県君津市)です。地域によっては新しい送信所(中継局等)ができるので、東京タワーの地デジでは受信不可でも新しい送信所ならばアンテナ受信できる可能性があります。

電波障害も解消?!
例えば、東京タワーからの距離が遠く電波が弱い地域ではアナログをスノー(レベル不足で雪が降っているような画面)状態で受信している場合があります。そのような地域で電波障害が発生した場合、アナログでは電波障害施設を構築していました。最近、各地域の保有者様からのご依頼で電波障害施設内での地デジ受信状況調査(地デジが戸建アンテナで受信できるかどうかを調べる調査)が進んでいますが、やはりそのような地域では地デジでも電波障害?(地デジの電波が届いていない??)という状況になります。
注:地デジが電波障害に強いと言われている理由の1つは、アナログでは映像不良となる低いレベルでもデジタルではクリアに受信できるからです。しかし、デジタルでも低さには限界があり、映るか映らないかの境界線があります。境界線がどこなのかは明言できませんが、東京都内でも八王子局等の送信所が設置される予定がありますので、大体のイメージ(距離・地形等)はつきそうです。
地域によっては新しい送信所(中継局等)ができるので、東京タワーの地デジでは電波障害?でも、新しい送信所ならばアンテナ受信できる可能性があります。

この他の情報はアンテナ用語のデジタル地上波中継局リストにあります。



東京スカイツリーから電波はいつ出る?!

2012年以降だと思われます。
2011年7月24日のアナログ終了と同時に東京タワーから東京スカイツリーに移行されると思っている方が多いようですが、東京スカイツリーの工期(2011年12月竣工予定)やリパック(アンテナ用語)や試験放送期間(地デジはアナアナ終了後、試験電波発射期間を経て、2003年12月の放送開始から段階的なパワーアップを行い、2005年12月のフルパワーまで2年の歳月をかけています。)などを考えると、本格的に電波を出すまでにはしばらくかかると思われます。したがって東京タワーを送信所とする地デジ受信エリアでは、東京タワーに向けての地デジ対策が必要と考えられます。

チャンネルリパックとはなんでしょうか?
リパックとは、チャンネル切替のこと。現在、地上テレビジョン放送の周波数は、VHF帯/UHF帯(1〜62ch)を使用しており、デジタル放送はUHF帯(13ch〜62ch)を使用可能であるが、周波数資源の再配分のため、2012年7月25日以降の地上デジタル放送は、13ch〜52chを使用することとなっているが、アナログとデジタルのサイマル期間中は、周波数が逼迫状況にあり、地上デジタル放送を日本全国に送り届けるためには、53ch〜62chのチャンネルも使用せざるを得ない状況のため、これらのチャンネルを使用するデジタル中継局は、2011年7月のアナログ放送停波後、1年の間(2011年7月25日から2012年7月24日)に52ch以下にチャンネル切替(リパック)を行う必要がある。チャンネルのリパックは、視聴している地上デジタル放送のチャンネルの一部が切り替わるため、受信機のリモコンの再スキャンの作業が必要であったり、共聴施設のヘッドエンド部が切替後のチャンネルに対応していない場合、調整や取り替え工事が必要であったり、切替対象のチャンネルを使用する中継局(73局所)の送信機の切替工事が必要になる。また切替によって新たにデジタル混信が発生した場合は、その対応も必要である。なによりも総務省や電波監理審議会の周波数割当計画の変更がたいへんそうである。

東京スカイツリー現場写真:東京アンテナ工事(株)


東京タワー以外からもデジタル地上波が送信されると聞いたが...?!

多数のデジタル中継局が予定されています。
東京タワーからの電波が弱い地域ではデジタル地上波放送局(または中継局(送信所))の置局が予定・検討されています。すでに宇都宮局(栃木県)や平塚局(神奈川県)などでは送信が開始されています。また逆に廃局が検討されている地域もありますので、アンテナの向きなど注意が必要です。

それは東京スカイツリーとは違うのでしょうか?
東京スカイツリー(新東京タワー(すみだタワー):東京都墨田区押上)は、東京タワー(港区)に代わるテレビ塔として新設されると考えられていますので、アナログ終了までは、現在の東京タワーがデジタル放送も送信しています。したがって、現在の東京タワーのデジタル放送が届かない地域には、デジタル地上波放送局(または中継局(送信所))の置局やギャップフィラー等の対応方法が検討されています。

全国で2200局以上の地上波デジタル放送の中継局の設置が予定
2011年7月24日の地上波アナログ放送完了までに全国で2200局以上の地上波デジタル放送の中継局の設置が予定されており、現在地上波デジタル放送が見えない地域も早急にカバーされていく方針です。しかしながら、中継局が増加するとDD混信(地上波デジタル放送と地上波デジタル放送の混信障害)の発生も予想されます。正しい知識(置局・廃局情報)と正しい工法(混合方式)で施工する技術力が求められています。


2009年の八王子デジタル局

2009年の八王子デジタル局
東京近郊では、2009年の八王子デジタル局が注目されています。(その他の新局については、下記デジタル地上波中継局リスト(2008.3.31)をご覧下さい。

多摩デジタル局の計画を廃止/八王子デジタル局、永山デジタル局、鶴川デジタル局を置局
電波監理審議会会長会見用資料/平成19年12月12日放送用周波数使用計画の一部変更案について(平成19年12月12日 諮問第41号)より
(1)多摩のデジタル局(東京都)に係る変更
@ 多摩デジタル局は、当初、出力20W で多摩アナログ局と同一場所に置局し、東京デジタル局及び多摩デジタル局によって、多摩アナログ局エリア及び八王子アナログ局エリアをカバーすることを想定して放送用周波数使用計画が策定されていた。
A しかしながら、関係する放送事業者がそれらのエリアにおいて電界強度測定を行った結果、多摩アナログ局エリア内のほとんどの地域では東京デジタル局の受信が可能であるものの、受信できない地区として八王子アナログ局エリア内(約50,000 世帯)及び立川・昭島地区並びに多摩アナログ局の設置場所近傍の2地区(多摩市永山地区、町田市三輪地区)があることが判明した。これらの地区は、多摩デジタル局も受信不能である。
B 更に、多摩デジタル局を計画どおり出力20W のままで置局した場合、デジタル混信が八王子エリアの約3,000 世帯に発生するおそれがあることが計算機シミュレーションにより判明した。
C このため、立川・昭島地区、八王子アナログ局エリア内及び多摩アナログ局の設置場所近傍の2地区(多摩市永山地区、町田市三輪地区)のデジタル受信を確保しつつ、デジタル混信の対策のため、現行の多摩デジタル局(20W)の計画を廃止し、新たに八王子アナログ局エリアに八王子デジタル局(3W)を、多摩アナログ局エリアに永山(仮称)デジタル局(0.3W)、鶴川(仮称)デジタル局(0.3W)を置局する。このため、放送用周波数使用計画の変更が必要である。
八王子デジタル局(3W)永山(仮称)デジタル局(0.3W)及び鶴川(仮称)デジタル局(0.3W)は、いずれも放送用周波数使用計画には掲載されない中継局であり、放送事業者として置局を計画しているもの。
※東京アンテナ工事(株)からの注意:平成19年12月12日の資料を転載。この後の平成20年3月31日に公表されたデジタル中継局リストには八王子デジタル局永山デジタル局及び鶴川デジタル局は、掲載されている。



ミッドバンド伝送方式とは?

狭帯域施設に有効
ミッドバンドとは、VHFローチャンネル(1〜3チャンネル)とVHFハイチャンネル(4〜12チャンネル)の地上波アナログ放送の間にある帯域を使用して地上波デジタル放送を伝送する方式です。
ミッドバンド伝送方式に対応できる施設や設備であるかは専門業者にお問い合わせ下さい。弊社では、ミッドバンド伝送用の機器の試験導入も含め、管理組合様のご相談をお受けしております。

アップグレードとは?

元位置交換、スパンコンパチ、帯域拡張など
アップグレードとは地デジ的には共聴施設にアナログ放送に加えてデジタル放送を流すことで主に幹線増幅器の改修工法の1つ。メーカーによって、アップグレード型・元位置交換型・スパンコンパチ型・帯域拡張型など呼び方はいろいろだが、基本的には同じ考え方。

リニューアルとは?

老朽化施設に有効
リニューアルとは新規に全てをやり直すこと。老朽化している場合、特に幹線ケーブルなどが耐久年数越えしている場合には、代えって廉価になる場合がある。


地デジフィールド調査とは?(管理組合様向ご提案書)

今後の電波障害施設の運営について(管理組合様向ご提案書)

ミッドバンド伝送とは?(管理組合様向ご提案書)


ヘッドエンド関連機器

どんな機器が使用されているかを知っていますか?
地上デジタル放送サイマル伝送用デジアナコンバータ。八木アンテナの2008年新製品。デジタル地上波用製品
地上デジタル放送をアナログチャンネルに変換してサイマル放送してしまうという新発想。当然ながら、コレを付ければデジタルテレビを買わなくてもデジタルチューナーを買わなくても、今あるアナログテレビで地上デジタル放送が見えてしまう。しかもVHFチャンネルに変換可能なので、チャンネルプリセットもいらない。テレビが100台以上あっていろいろと悩まれているホテル・学校・マンション管理組合に最適。総務省からOKが出たのは2008年3月。それ以前は違法である可能性が高い。弊社では2008年3月以前に「変調器7台+デジタルチューナー7台」という方法で施工した物件はありません。

屋外型OFDMチャンネルプロセッサー。シンクレイヤ製品(昔の愛知電子)。デジタル地上波用製品
地上デジタル放送の各放送波毎にレベル調整できる機器。テレビ放送波はアナログでもデジタルでも綺麗に揃ってアンテナで受信できることは少ないので、この手の製品は必需品である。特にレベル差が大きい地域や大規模な集合住宅や共聴施設などでは、末端でレベル不足となるケースがあるので導入の検討をしておいた方がよい。

隣接伝送対応プロセッサー型高出力チャンネルプロパーアンプ。シンクレイヤ製品(昔の愛知電子)。アナログ地上波用製品
チャンネル毎にレベル調整ができ、また隣接チャンネルに対してもVA調整できるので、アンテナ直下で信号波形を成形すれば、綺麗な波形のまま長距離を伝送できる。基本的に波形についてはデジタルもアナログも同様の技術であると考えられるので、2011年以降も有効な考え方。ただし、アナログ用の製品は2011年で終了。

ゴーストキャンセラーヘッドエンド。GCR。300万円しました。DXアンテナ。アナログ地上波用製品
テレビ信号の中に組み込まれているGCR信号を利用してアナログテレビ放送のゴーストを取り除く機器のこと。アナログ電波のゴースト除去に威力を発揮した。近接のゴーストが取れるとか取れないとかいろいろあったが、かなりお世話になったヒット商品の1つ。アナログ電波時代の過去の製品。

BS変換ヘッドエンド。NHK衛星第1と第2で100万円しました。DXアンテナ。アナログBS用製品
VHFの隣接チャンネル、5chや9chに導入するとチャンネルプリセットがいらないという大きなメリットを生み出します。変調器で好きなチャンネルに設定するとアナアナや地デジや地上デジタルテレビジョン放送局チャンネル再編(53チャンネルから62チャンネルの周波数を使用するデジタル放送局は、平成23年7月25日以降に1年間でチャンネル再編が実施される予定です。)等でバッティングすることがあります。2011年にはBSアナログ放送も終了になるのでいずれ過去の製品となるのでしょう。


=調査・工事関連写真=製図板とCADは調査設計の必需品です/ スキャンデータで竣工図面を管理しています/ 本社だけで倉庫が2つ。在庫が悩みです/ メーカー別に機材を保管しています
会社写真1(新聞掲載記事、千葉支店・茨城支店紹介) 会社写真2(本社・2号館・新館紹介)


高所作業車(バケットカー)と電波測定車(電測車)とスペクトラムアナライザー(スペアナ)です。
プロにはプロなりの装備と技術が必要です。光ファイバー融着器も保有しています。