東京アンテナ工事株式会社
 

電波障害対策工事:東京アンテナ工事株式会社

8月22日のデジタルテレビライフがやってきた(NHK)、第5回「どう進める?ビル陰地域の地デジ化」に出演。
平成22年8月15日の宣伝会議に掲載されました。
平成22年8月12日のやじうまプラス(テレビ朝日)に出演しました。
平成22年8月7日の新・週刊フジテレビ批評「東京スカイツリー」メリットと役割は?に出演。
平成22年7月24日の新・週刊フジテレビ批評(フジテレビ)、「都内集合住宅の地デジ化実態」出演。
平成22年7月17日のデジタルテレビライフがやってきた(NHK)、第4回「アンテナチェックはお済みですか?」出演。
平成22年4月30日のやじうまプラス(テレビ朝日)に出演しました。
平成22年4月19日の上柳昌彦のお早うGoodDay(ニッポン放送)に出演しました。
平成22年4月15日の宣伝会議に掲載されました。
平成22年3月29日のスッキリ!!(日本テレビ)に出演しました。
平成22年3月28日のバンキシャ(日本テレビ)に出演しました。
平成22年3月26日のはなまるマーケット(TBS)に出演しました。
平成22年3月11日のNEWSリアルタイム(日本テレビ)に出演しました。
平成22年2月25日の毎日新聞朝刊に掲載されました。
平成22年1月27日のNHKジャーナルに出演しました。
平成21年12月07日の日経ビジネスに掲載されました。
平成21年10月16日のスーパーJチャンネル(テレビ朝日)に出演しました。
平成21年10月13日のズームイン!!SUPER(日本テレビ)に出演しました。
平成21年8月5日の読売新聞朝刊に掲載されました。
平成21年7月24日の東京新聞朝刊に掲載されました。
平成21年5月28日の報道ステーション(テレビ朝日)に出演しました。
平成20年7月25日の日本経済新聞朝刊に掲載されました。
平成20年7月16日の中日新聞朝刊に掲載されました。
平成20年7月15日の東京新聞朝刊に掲載されました。
外国人観光客のためのTOKYO SKY TREE PICTURESを作成しました。
外国人観光客のためのTOKYO SKY TREE FAN CLUBを作成しました。
 

電波障害対策工事:東京アンテナ工事(株)

電波障害対策工事の流れ


テレビ電波障害のイメージ:厳密には対象建造物から遠ざかるほど横幅が広くなる。(東京タワーを点として扱うため)

1.テレビ電波障害事前調査

電波障害調査業務

2.対策図面作成

建造物に受信点を設置し、東京電力柱(東電柱)やNTT柱(電信柱)に共架する。
(株)東京電力及び日本電信電話(株)に共架申請が必要。道路使用許可書は、所轄の警察署に申請する。

3.諸官庁手続・許可申請

例:東京都北区道路占用許可申請書

4.対策工事施工

狭い道はスライダー(はしご)を使用するが、最近では安全面から高所作業車(バケットカー)を使用することが多い。

5.保守メンテナンス

電波障害施設保守:テレビ共同受信設備の保守(ビル陰・共聴)

----------------電波障害ページ改編のお知らせ(ここから)----------------

特選リンク:電波障害調査業務
上記は弊社ホームページの中でも1、2位を争う人気ページとなっております。建設業のプロの方から一般の方まで幅広く好評を頂いております。是非、ご覧下さい。電波障害に関係する建築確認・指導要綱他各都道府県版や特殊建造物の調査や地上波デジタルの電波障害調査の情報があります。

特選リンク:電波障害対策工事
実際に電波障害が発生した場合の対策工事の手順を解説しています。地デジが開始されてから対策手法も変わってきています。

特選リンク:ビル陰の共同受信施設※を保有・運営されている皆さまへ
特選リンク:共同アンテナ(自主共聴)施設※の管理組合様へ
ビル陰用と自主共聴用の2種類に分類しました。
施設を保守管理されている管理組合様・管理会社様・ビルオーナー様のためのページです。2011年7月24日のアナログ停波以降についてのご相談を受け付けております。電波障害施設を「どうしようか?」とお考えの保有者様への情報として、電波障害施設内、或いは共聴施設内のデジタル受信状況調査(既存の「施設設置範囲内でデジタル地上波が個別アンテナ受信できるかの調査」)の情報やビル陰の共同受信設備を保有・運営されている皆さまへ/総務省とビル陰の共同受信設備でテレビをご覧の皆さまへ/総務省の超有名リーフレットがあります。既設テレビ電波障害施設のデジタル化や廃止に関する情報を順次公開しています。

----------------ここまでページ改編のお知らせでした。----------------

電波障害の種類:遮蔽と反射

建造物が建築されると、電波が建造物によって遮られ電波が弱くなる遮蔽(しゃへい)障害や電波が建造物に反射して跳ね返る反射障害が発生します。
遮蔽障害は、一般的には直接波が届かなくなり弱くなるため画面がざらついてくるスノー(雪が降ったようにザラザラする症状)となりますが、強電界地域では受信レベル減衰に伴い、障害発生前は気付かなかったゴーストが目立つようになる症状の方が多いように感じられます。
また反射障害は、一般的には2重像、3重像となるゴースト障害が有名ですが、反射障害の距離によってはブランキング(画面上に数センチ幅の縦の棒が映る)障害や同期不良(画面が上下に回転する)が発生することもあります。

その他、デジタルの電波障害、衛星放送の電波障害についてもご相談をお受けしています。

デジタルは電波障害が発生しない?
ご回答.いいえ。発生します。ただし、アナログ地上波と比較して都心部での障害範囲はかなり狭くなります。しかし、郊外ではアナログと同様に発生することがあります。


受信障害と電波障害の違い

テレビの場合、結果としては同じ事を指しているが、官公庁系(総務省、電波監理局、NHK、東京都など)は受信障害を主に使い、民間企業は電波障害を主に使う傾向がある。
送信系と受信系で微妙にニュアンスが違うようにも感じるが、建造物を建設する場合に対象建造物によって発生する障害を、電波障害。電波障害を受けることにより実際に映りが悪くなった状況が、受信障害。たぶん立場の違いからことばを選んでいると思われるが、受信障害の方が電波障害よりも優しい感じがしませんでしょうか?
電波障害が電波自体に主眼がおかれていることに対し、受信障害がテレビやラジオなどの機器に主眼が置かれているという説も有効でしょう。
また元々はテレビ電波受信障害だったのが省略されて定着したという説も有力です。


電波障害のキーワード

確認申請
起因
机上調査
近隣
協議
共同アンテナ方式
共同受信施設
許可申請
原因者
原因者費用負担の原則
建設省
建築主
減免
後住者
再送信
事前調査
事後調査
指導要綱
遮蔽
受益者
受信状況調査
受信障害
条例
施主
総務省
テレビ共聴方式
難視聴
反射
非営利
ビル陰
複合
紛争
辺地
防除工事
郵政省

アンテナ用語事典:東京アンテナ工事株式会社


電波伝搬障害

固定マイクロ回線の伝搬路上に高層建造物が建設されることによる通信障害のこと。「重要無線通信」の「伝搬障害防止区域」内で「31メートルを超える高層建築物」等を建設しようとする場合、事前の届出が電波法により義務づけられている。東京アンテナ用語事典より



各デジタル地上波中継局のエリアマップ

2008年12月16日開局!!
上記は君津中継局(千葉県君津市)です。地域によっては新しい送信所(中継局等)ができるので、東京タワーの地デジでは受信不可でも新しい送信所ならばアンテナ受信できる可能性があります。

電波障害も解消?!
例えば、東京タワーからの距離が遠く電波が弱い地域ではアナログをスノー(レベル不足で雪が降っているような画面)状態で受信している場合があります。そのような地域で電波障害が発生した場合、アナログでは電波障害施設を構築していました。最近、各地域の保有者様からのご依頼で電波障害施設内での地デジ受信状況調査(地デジが戸建アンテナで受信できるかどうかを調べる調査)が進んでいますが、やはりそのような地域では地デジでも電波障害?(地デジの電波が届いていない??)という状況になります。
注:地デジが電波障害に強いと言われている理由の1つは、アナログでは映像不良となる低いレベルでもデジタルではクリアに受信できるからです。しかし、デジタルでも低さには限界があり、映るか映らないかの境界線があります。境界線がどこなのかは明言できませんが、東京都内でも八王子局等の送信所が設置される予定がありますので、大体のイメージ(距離・地形等)はつきそうです。
地域によっては新しい送信所(中継局等)ができるので、東京タワーの地デジでは電波障害?でも、新しい送信所ならばアンテナ受信できる可能性があります。

この他の情報はアンテナ用語のデジタル地上波中継局リストにあります。


東京タワー

MXテレビも東京スカイツリーに決定?!
2008.12.23、50周年を迎える東京タワー。MXテレビだけが残るのでは...?とウワサになっていたが、東京メトロポリタンテレビジョン株式会社(TOKYO MX)と東武タワースカイツリー株式会社間において、2008年12月1日付けで新タワーの利用予約契約を締結のニュースが流れ、東京タワーのテレビ塔としての存続は危うくなった。しかし、東京のというよりも日本の象徴である東京タワーには今年も人が溢れ、東京タワーを題材にした映画も大当たりしている。たとえ、東京スカイツリーができても「日本で2番目に大きいタワー」であるし、たくさんの方々の思い出の場所なのでなんとかならないだろうか?東京タワー、大好きです。
50周年を迎えた東京タワー。2008年12月13日、撮影

東京スカイツリーへの放送設備の設置に関する
東京メトロポリタンテレビジョン株式会社への要請

総務省は本日、東京スカイツリーに地上デジタルテレビジョン放送の放送局の無線設備を設置することを計画している東京メトロポリタンテレビジョン株式会社に対し、設置によって生じる電波の混信等の影響に関する取組について要請を行いました。

総務省は本日、東武タワースカイツリー株式会社が墨田区に建設中の東京スカイツリーについて、東京メトロポリタンテレビジョン株式会社から、地上デジタルテレビジョン放送を行う放送局の無線設備(以下「放送設備」といいます。)を東京スカイツリーに設置する予定であるとの報告を受けました。
東京スカイツリーへ放送設備の設置等を行うためには電波法令に基づく手続が必要であり、総務省としては、その申請が出された場合は、法令にのっとり、電波の混信妨害を発生させないかどうか等の観点について厳正に審査を行うこととなります。
これに関し、平成23年7月の地上デジタルテレビジョン放送への全面移行後、東京スカイツリーに放送設備が設置され、運用が開始された場合、他の無線局等に対する電波の混信妨害、ビル等の陰による新たな難視聴等の影響が想定されることから、混信妨害の対策が必要な場合には、放送事業者において責任ある取組を行う必要があることを指導するとともに、ビル等の陰による新たな難視聴等について対策が必要な場合は、受信者の利益保護の観点から、これらの対策についても放送事業者において責任ある取組を行うよう要請しました。
(2008年12月1日報道発表/総務省

新タワーへの放送設備の設置に関する放送事業者への要請
総務省は本日、新タワーに地上デジタルテレビジョン放送の放送局の無線設備を設置することを計画している放送事業者6社に対し、設置によって生じる電波の混信等の影響に関する取り組みについて要請を行いました。

総務省は本日、新東京タワー株式会社が墨田区に建設を計画している電波塔(以下「新タワー」といいます。)について、放送事業者6社(別紙参照)から、地上デジタルテレビジョン放送を行う放送局の無線設備(以下「放送設備」といいます。)を新タワーに設置する予定であるとの報告を受けました。
新タワーへ放送設備の設置等を行うためには電波法令に基づく手続が必要であり、総務省としては、その申請が出された場合は、法令にのっとり、電波の混信妨害を発生させないかどうか等の観点について厳正に審査を行うこととなります。
これに関し、平成23年7月の地上デジタルテレビジョン放送への全面移行後、新タワーに放送設備が設置され、運用が開始された場合、親局たるその放送設備の規模にかんがみれば、他の無線局等に対する電波の混信妨害、ビル等の陰による新たな難視聴、受信アンテナの方向調整等の影響が想定されることから、混信妨害の対策が必要な場合には、放送事業者において責任ある取組を行う必要があることを指導するとともに、ビル等の陰による新たな難視聴や受信アンテナの方向調整について対策が必要な場合は、受信者の利益保護の観点から、これらの対策についても放送事業者において責任ある取組を行うよう要請しました。

要請を行った放送事業者
日本放送協会
株式会社東京放送
日本テレビ放送網株式会社
株式会社テレビ朝日
株式会社フジテレビジョン
株式会社テレビ東京
(2007年12月12日報道発表/総務省



東京スカイツリーから電波はいつ出る?!

2012年以降だと思われます。
2011年7月24日のアナログ終了と同時に東京タワーから東京スカイツリーに移行されると思っている方が多いようですが、東京スカイツリーの工期(2011年12月竣工予定)やリパック(アンテナ用語)や試験放送期間(地デジはアナアナ終了後、試験電波発射期間を経て、2003年12月の放送開始から段階的なパワーアップを行い、2005年12月のフルパワーまで2年の歳月をかけています。)などを考えると、本格的に電波を出すまでにはしばらくかかると思われます。したがって東京タワーを送信所とする地デジ受信エリアでは、東京タワーに向けての地デジ対策が必要と考えられます。

チャンネルリパックとはなんでしょうか?
リパックとは、チャンネル切替のこと。現在、地上テレビジョン放送の周波数は、VHF帯/UHF帯(1〜62ch)を使用しており、デジタル放送はUHF帯(13ch〜62ch)を使用可能であるが、周波数資源の再配分のため、2012年7月25日以降の地上デジタル放送は、13ch〜52chを使用することとなっているが、アナログとデジタルのサイマル期間中は、周波数が逼迫状況にあり、地上デジタル放送を日本全国に送り届けるためには、53ch〜62chのチャンネルも使用せざるを得ない状況のため、これらのチャンネルを使用するデジタル中継局は、2011年7月のアナログ放送停波後、1年の間(2011年7月25日から2012年7月24日)に52ch以下にチャンネル切替(リパック)を行う必要がある。チャンネルのリパックは、視聴している地上デジタル放送のチャンネルの一部が切り替わるため、受信機のリモコンの再スキャンの作業が必要であったり、共聴施設のヘッドエンド部が切替後のチャンネルに対応していない場合、調整や取り替え工事が必要であったり、切替対象のチャンネルを使用する中継局(73局所)の送信機の切替工事が必要になる。また切替によって新たにデジタル混信が発生した場合は、その対応も必要である。なによりも総務省や電波監理審議会の周波数割当計画の変更がたいへんそうである。

東京スカイツリー現場写真:東京アンテナ工事(株)


東京タワー以外からもデジタル地上波が送信されると聞いたが...?!

多数のデジタル中継局が予定されています。
東京タワーからの電波が弱い地域ではデジタル地上波放送局(または中継局(送信所))の置局が予定・検討されています。すでに宇都宮局(栃木県)や平塚局(神奈川県)などでは送信が開始されています。また逆に廃局が検討されている地域もありますので、アンテナの向きなど注意が必要です。

それは東京スカイツリーとは違うのでしょうか?
東京スカイツリー(新東京タワー(すみだタワー):東京都墨田区押上)は、東京タワー(港区)に代わるテレビ塔として新設されると考えられていますので、アナログ終了までは、現在の東京タワーがデジタル放送も送信しています。したがって、現在の東京タワーのデジタル放送が届かない地域には、デジタル地上波放送局(または中継局(送信所))の置局やギャップフィラー等の対応方法が検討されています。

全国で2200局以上の地上波デジタル放送の中継局の設置が予定
2011年7月24日の地上波アナログ放送完了までに全国で2200局以上の地上波デジタル放送の中継局の設置が予定されており、現在地上波デジタル放送が見えない地域も早急にカバーされていく方針です。しかしながら、中継局が増加するとDD混信(地上波デジタル放送と地上波デジタル放送の混信障害)の発生も予想されます。正しい知識(置局・廃局情報)と正しい工法(混合方式)で施工する技術力が求められています。


2009年の八王子デジタル局

2009年の八王子デジタル局
東京近郊では、2009年の八王子デジタル局が注目されています。(その他の新局については、下記デジタル地上波中継局リスト(2008.3.31)をご覧下さい。

多摩デジタル局の計画を廃止/八王子デジタル局、永山デジタル局、鶴川デジタル局を置局
電波監理審議会会長会見用資料/平成19年12月12日放送用周波数使用計画の一部変更案について(平成19年12月12日 諮問第41号)より
(1)多摩のデジタル局(東京都)に係る変更
@ 多摩デジタル局は、当初、出力20W で多摩アナログ局と同一場所に置局し、東京デジタル局及び多摩デジタル局によって、多摩アナログ局エリア及び八王子アナログ局エリアをカバーすることを想定して放送用周波数使用計画が策定されていた。
A しかしながら、関係する放送事業者がそれらのエリアにおいて電界強度測定を行った結果、多摩アナログ局エリア内のほとんどの地域では東京デジタル局の受信が可能であるものの、受信できない地区として八王子アナログ局エリア内(約50,000 世帯)及び立川・昭島地区並びに多摩アナログ局の設置場所近傍の2地区(多摩市永山地区、町田市三輪地区)があることが判明した。これらの地区は、多摩デジタル局も受信不能である。
B 更に、多摩デジタル局を計画どおり出力20W のままで置局した場合、デジタル混信が八王子エリアの約3,000 世帯に発生するおそれがあることが計算機シミュレーションにより判明した。
C このため、立川・昭島地区、八王子アナログ局エリア内及び多摩アナログ局の設置場所近傍の2地区(多摩市永山地区、町田市三輪地区)のデジタル受信を確保しつつ、デジタル混信の対策のため、現行の多摩デジタル局(20W)の計画を廃止し、新たに八王子アナログ局エリアに八王子デジタル局(3W)を、多摩アナログ局エリアに永山(仮称)デジタル局(0.3W)、鶴川(仮称)デジタル局(0.3W)を置局する。このため、放送用周波数使用計画の変更が必要である。
八王子デジタル局(3W)永山(仮称)デジタル局(0.3W)及び鶴川(仮称)デジタル局(0.3W)は、いずれも放送用周波数使用計画には掲載されない中継局であり、放送事業者として置局を計画しているもの。
※東京アンテナ工事(株)からの注意:平成19年12月12日の資料を転載。この後の平成20年3月31日に公表されたデジタル中継局リストには八王子デジタル局永山デジタル局及び鶴川デジタル局は、掲載されている。


東京アンテナ工事株式会社

テレビ工事の技術。アナログ&デジタル。
アンテナ工事はもちろん、電波障害施設・ケーブルテレビ・スカパー光などテレビ関係であれば、弊社でほとんどのことができると自負しています。やりっぱなしとならない安心感をお届けします。スペクトルアナライザーや受信特性測定器などのテレビ専門の測定器を多数所有しております。電波測定車や高所作業車ももちろん所有しています。
高所作業車(バケットカー)と電波測定車(電測車)とスペクトラムアナライザー(スペアナ)です。
プロにはプロなりの装備と技術が必要です。光ファイバー融着器も保有しています。

アンテナ工事専業。創業53年。
弊社は町の電気工事屋さんではありません。電気工事士免許も受けていますが、有線テレビジョン放送技術者の資格を持っています。もちろん(社)日本CATV技術協会の会員です。(弊社会長は日本CATV技術協会副理事長です。)
昭和33年にアンテナ製造販売業「東京アンテナ産業(株)」として起業し、昭和39年にアンテナ工事専門業「東京アンテナ工事(株)」となり、現在に至っております。
=調査・工事関連写真=製図板とCADは調査設計の必需品です/ スキャンデータで竣工図面を管理しています/ 本社だけで倉庫が2つ。在庫が悩みです/ メーカー別に機材を保管しています
会社写真1(新聞掲載記事、千葉支店・茨城支店紹介) 会社写真2(本社・2号館・新館紹介)